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日本語教育に携わるには

地球

専門的な教育能力が必要

日本語を母語としない人に日本語を教える機会はさまざまな地域や施設に設けられていますが、中心となるのは民間の日本語学校です。日本語学校は留学生が在留資格を得るのに必要な教育機関であり、また外国企業の日本駐在員とその家族等に日本語を教え、日々の生活を支援する役割も担っています。日本を訪れる外国人の数が増加を続けている昨今、日本語教師の需要は年々高まっています。日本語学校における日本語教師は、小中学校などと異なり教員免許を必要としません。ただ、それぞれの学校が定める基準に沿う形で、日本語教育に関する専門的な能力を持っていなければ、仕事に就くことは困難です。多くの日本語学校が提示している採用条件の1つに、日本語教師養成講座を420時間以上受講していること、というのがあります。この420時間という数字は、日本語教師としてふさわしい教育能力を身につけるのに必要最低限の学習時間として、国が示した指針に沿ったものです。現在では、全国の専門学校や資格スクールなどにおいて、この指針に準じた講座が設けられています。この講座を修了すれば、日本語教師になるための資格を1つ手に入れたことになるわけです。また、こうした講座の中には、学問としての日本語知識だけでなく、模擬授業などを通して実践的な教育法についても学べるところがあります。そのため、教育現場で実地に役立つテクニックも身につけられるというメリットがあります。